ご自身で資料請求や問い合わせをした団体以外から、突然電話による勧誘があった場合には、一応疑ってかかるべきです。
通常、国家資格の取得講座や、在宅ワークのための技能講座などを実施している団体は、新聞や雑誌などに広告を掲載し、その広告に対して資料請求や問い合わせなどをした方に、郵送で資料を送ったりします。場合によっては電話を使って、受講の意思確認をしたりすることはありますが、それも多くの場合は、資料送付の後のフォローが目的ということがほとんどです。
しかし、悪徳業者の多くは、名簿業者などから独自に名簿を入手し、ランダムに電話勧誘してくることがほとんどですから、もし聞いたこともない相手(団体)から、いきなり「仕事を斡旋するので、○○の講座を受講しなさい」といった勧誘があった場合には、注意が必要だということです。

　

　悪徳業者は、とにかく巧みなセールストークを、日夜研究しているものです。私たちが自宅に居て、こうした電話勧誘を受けることは稀ですが、彼らは毎日毎日、そういう電話勧誘をしているわけですから、その狡知さは、私たちの想像を絶するものがあるのだと認識すべきです。
ですから、ついつい話しを聞いてしまうと、「とてもイイ話し」に思えたとしても、それはあなたのせいだとはいえないかもしれません。
しかし、だからといって、"申し込んでも大丈夫"ということにはなりません。いったん自分の頭をクールダウンする意味でも、その場で申し込んだりせず、いったんは断って電話を切る勇気を持ちましょう。
その上で、周りの方や、場合によっては消費者センターなどに相談し、またはインターネットなどで関連情報を収集した後に、相手が信用に値する団体で、商品やサービスがしっかりしたものだと判断できるのなら、改めてこちらから申込みをしても遅くはないのです。もし、「いまスグ申し込まないと、無効になる」というような即決を求める業者であれば、やはり悪徳業者の可能性を疑ってみるべきです。

　以上、やはり、こうした悪徳商法の被害に遭わないためには、消費者自身がしっかりとした知識を身につけ、かついつでも毅然とした態度で、こうした電話勧誘などに対応する姿勢が不可欠だということです。
また、もし万が一、被害に遭った場合には、「しかたない」とあきらめずに、消費者センターなどに必ず相談し、その後の対応を検討すべきでしょう。